情報商材を買う前に確認したい7つのこと

最初に「何ができるようになりたいか」を書く

「副業を始めたい」だけでは、教材の良し悪しを比較しにくくなります。「自分のお店の紹介ページを1枚作りたい」「表計算で毎月の売上を集計したい」のように、完成させたいものを具体的にしましょう。教材の目次や見本に、その作業が含まれているかを照らし合わせます。

「初心者向け」と書かれていても、必要なパソコン操作やソフトの知識はさまざまです。使う端末、前提知識、学習時間が自分に合うかを購入前に確認します。

表示価格と、最後までにかかる費用を分ける

教材代だけでなく、有料ソフト、サーバー、月額サービス、追加サポートなどが必要かを確認します。例えば教材が安くても、実践に別契約が必要なら、続けるための費用は変わります。初期費用と月ごとの費用を別々にメモすると比較しやすくなります。

収益例は、自分も同じ結果を得られる根拠にはなりません。作業内容、必要時間、経費や前提条件が説明されていない場合は、判断材料が足りないと考えましょう。

月額・年額の教材は、最低利用期間、自動更新の有無、無料体験の終了後にかかる料金、解約申出の締切も確認します。「月額料金」と「予定する利用期間に支払う総額」を別々に書くと、買い切り型の教材とも比べやすくなります。

販売者と契約条件を保存する

販売者の名称、連絡先、支払方法、提供時期、返品・解約条件を確認します。返金保証には、申請期限や実践記録の提出などの条件が付く場合があります。見出しだけでなく条件全文を読み、不明点は購入前に文章で質問しましょう。

販売画面、申込直前の確認画面、規約、問い合わせの回答は保存しておきます。保存した日時とURLも残しておくと、後から説明の内容を確かめやすくなります。

申込み直前の最終確認画面は、上から下まで確認して保存します。初回だけの割引か、次回以降も同じ料金か、解約方法や期限が広告の説明と一致するかを確かめましょう。

迷う場合は、その場で申し込まない

「今日だけ」「残り数名」といった表示があっても、確認できない条件を残して急いで契約する必要はありません。公式の無料資料で同じことを学べないかを調べ、教材に支払う理由を説明できる状態にします。

高額なサポート契約へ誘導されたり、借入れを勧められたりした場合は、支払いを急がず身近な人や消費生活相談窓口に相談してください。